地域共通クーポンでCoCo壱番屋のカレー

GoToトラベルによる宿泊の割引は自分が居住する市町村の宿泊施設でも適用可能(地元で泊まっても割り引きされる)でした。

そして地元のホテルでも宿泊すれば地域共通クーポンが発行してもらえます。

Gotoトラベル地域共通クーポンを地元で使う

地元でもらった地域共通クーポン券、または隣県で発行してもらった地域共通クーポンを使わずに帰ってきてしまったなんて場合は、なんとか急いで地元で消費してしまわなければなりません。

取り扱いの登録を済ませている店ならクーポンの利用は可能ですが、特に欲しい物もなければ普段の消費行動に使ってしまうのも手です。

Goto地域共通クーポンの店頭張り紙

店頭の張り紙でチェックが入っている種類のクーポンが使える

少し調べてみたら、私の住んでいる地域にあるCoCo壱番屋の店舗では地域共通クーポンの利用が可能な模様。

味気ないというか芸の足りない行動ですが、こんな時だからこそ普段からの馴染みの店で使ってみたいというのもあります。

CoCo壱番屋でカレーを食べる

さっそくお世話になっている居住区域のココイチ店舗へ向かい店に入ると入り口に例の水色の張り紙がありました。

GoToトラベル紙クーポン

地域共通クーポン(紙)

紙クーポンの取り扱いが可能とのことです。

地域共通クーポンは、記載されている地域(宿泊地と宿泊地の隣接都道府県)に限り利用でき、同じく記された期間のみ有効です。

観光地で使うなら迷わずお土産の購入になりそうですが、今回は普段の消費行動の足しにしてカレー屋で使うことにします。

CoCo壱番屋なら1000円のクーポン一枚だけで普段手を出さない、ちょっと贅沢トッピングに使えそうです。

エビかつカレーに豚しゃぶ

エビかつカレー豚しゃぶトッピング

エビかつカレーに豚しゃぶ

ココイチのメニューは選択肢が無数にあるので、全部眺めていると注文を決めることができませんので、ここは自分の中でとっておきの位置づけであるエビかつカレーを選びました。

メインの海老カツ

ココイチのエビかつ

もちろんエビカツカレーだけでは、クーポンの額に満たないためトッピングには豚しゃぶをチョイスします。

豚しゃぶの肉

追加した豚しゃぶの肉

旨味たっぷりの豚しゃぶ肉

よく考えてみると、海鮮もののエビと豚肉が同じ皿に盛られる料理ってのも旨味度を満たしている点では特に贅沢ではないでしょうか。

GoToキャンペーンそのものが、賛否両論ある中、利用する側もそれなりに不安を抱えた中での工夫を迫られているのが実体であることでしょう。

今回のような、地元に留まりながらささやかな贅沢を楽しむことも一つの選択肢になるのではないでしょうか。

キャンペーンの延長があっても感染の拡大が収まらず不安が続く中では今回のような利用の仕方も選択肢の一つです。

もう会話をするときだけマスクで良いのでは?

今、外を歩くときにマスクは必須アイテム、街を行き交う人々の顔にマスクは欠かせない物となってしまっています。

この先、数ヶ月後か何年か後には皆で思い出してアレは異様な光景だったよなという話になることを期待しているところです。

なお、当記事は個人の感想を書いたもので、マスクの着用の有無について特に広く呼びかけるものではありません。感染予防対策は公的機関の提供する最新の情報に従いましょう。

マスク着用より大事なこと

新型コロナウイルス感染症が広まりはじめてから、その対策としてマスクの着用が有効だとは早い時期から言われていて、実際にもその通り他人への飛沫感染防止の観点から有効に作用しているようです。

しかし、感染者数が増加する中で分かってきたことがあります。

感染者が発生しやすい場所が、やはり極度の密閉空間や密集場所であることが確実だということ。

カラオケ店や接客を伴う夜の店などでは、それなりの対策がとられていなければかなりの確率で感染者が出てしまうことが分かっているようです。

そして、これらの場所で共通するのが密集空間であることのほかに、店員と客、または客同士の間で「会話が継続される」こと、当然これに加え飲食を伴うことによる感染リスクも生じるでしょう。

歌を歌うことでも、会話と同様の効果で感染リスクが高まることが分かります。

複数人で食事をとるのは、昼休みの社内やファミレス、牛丼屋などでもなされる行為で日常的に避けがたく、通常に設定される距離が確保されていて短時間であれば、危険性は薄そうに感じます。

こう考えると、問題は人同士の会話が継続され続けることが今のところ最も気を付けるべきことではないでしょうか。

不用心な会話が感染につながる?

人が相手と話す際、歌を歌う際に発声をする。このときの飛沫が感染の大きな要因であるならば、そのことが間違いないと確信できるならばの話になりますが、声を出す際の飛沫防止、いわゆるマスクの着用(距離の確保も併せて)を徹底すれば感染予防の効果は大きくなりそうです。

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逆を言えば、屋外で散歩や通勤などの歩行の際には、声の発声を伴わないのであれば、感染の危険は少ない状況と言えそうです。

換気の良い電車内やパチンコ店でクラスターが発声したなどとも聞きませんし、総じて会話が少ない場所では感染リスクは少ないと思われます。

もしそうであるなら、屋外での歩行時や換気が行き届いた屋内で人との距離が確保できている環境で会話の必要がそもそもないのであれば、マスクは不要に感じないでしょうか?

この理論からすると、必要が生じて他人に話しかけるときに急にマスクを取り出して着用することを迫られそうですが、四六時中、場所も時も選ばずマスクをしなければならないよりはマシなことでしょう。

マスクはいつまで必要か

そんなわけで、個人的にはマスクの着用はその場の状況に応じて判断でも良さそうだと感じるのですが、行政など感染予防を指導する側からすれば、ここまで行き届いた感染予防策(皆の習慣)を緩めることは今の時点ではないと思われます。

もうそろそろマスクなしでも?

 

熱中症対策の際に、時と場所を判断してという呼びかけはありましたが、ワクチンが利用できる体制が整う、または感染状況が大幅に改善されるなどの事態の好転が無い限りは今と同じ感染対策を継続しなければならないでしょう。

それと、マスクを大量に配ってしまった日本政府としては、マスクなしでもある程度などとは、しばらく言えなそうです。

なにより、予防策を緩和したとたんに数字の悪化が認められれば、それがマスクの有無に関係あろうが無かろうが、それを判断した人が攻められるのは間違いないので、しばらくマスクとのおつき合いは避けれれそうにないことでしょう。

ニュース番組がテレワークを良かれと報道しすぎ

新型コロナウイルスの影響により私達は人との接触に制限が必要になってきています。

そんな中で盛んに叫ばれるようになったのが「テレワークの活用」。

新型コロナの蔓延対策にテレワークが有効なのは理解できますが、すべての労働者がテレワークを実践し従来と同じ成果を得ることは困難であるのは確かでしょう。

いい大人なら、ちょっと考えれば分かる話です。

どう転がってもテレワークが不可能な仕事

以前に厚生労働省がテレワークを推奨するために作った資料を見てみると、テレワークが可能な業務というのは限られていて、事業所内でそうした業務を探り出して可能な仕事のみをテレワークに割り当てるといった内容だったと思います。

いわゆる、企画や設計、開発などの分野の業務やそれらの成果を集計する内容の仕事などのほか、IT分野に関連する事業はそもそもテレワークのみで仕事が可能になったりします。

しかし、こうしたテレワークが可能な仕事というのは日本の産業においてごく一部です。

建設業や交通関係、医療や介護などの業種に就いている人はけして少なくはないし社会の根幹を担っている方たちです。

全国の労働者をテレワーク可能な仕事に移行しようなどというのは、そもそも社会が成り立たないことになってしまうでしょう。

産業構造とテレワーク

情報通信が発達した現代においても、取得しづらい情報というのがいくつかありますが、日本の経済や社会において基礎的な大きな数字というのは、いったい何処にアクセスすれば得られるのか正直、一般人には難しいものです。

GDPや国家予算など、一見分かりやすそうな単純な数字でさえ我々一市民はどこから情報を得れば良いのか直ぐには分からないものではないでしょうか。

国内の産業構造というのも、私達が新しいデータを知りたいと思っても調べる手段に迷ってしまうでしょう。

今、話題のタレントに関することや流行のファッションについては簡単に欲しい情報が得られるのに、最も重要で一般知識として知りたい基礎的なデータは探すのに時間がかかるし、アクセスできるのは2、3年前の古い資料なのです。

NHKがニュース番組で、コロナ禍の影響によりテレワークが浸透してきていて、業種によっては成果が上がっているとの報道をしているのを最近見かけました。

世の中の多くの人が、この厄介な感染症のお陰で不安な毎日を送る中で、やや不謹慎に近い内容だったと受け取ったのは私だけではないでしょう。

現在の日本の産業構造ではテレワークが可能な業種というのは半分以下のはずです。

多くの人にとってテレワークは、この先も無縁なものであることでしょう。

世の大半の仕事はリモートでこなせない

そもそも、テレワークが本当に必要なのは育児や介護の問題を抱えながら働く人たちであったはず。

それを一部の業種がテレワークで業績が改善されただの、この先オフィスが要らないなど、限定された業種の利益だけを強調する本来のテレワークの目的を履き違えた報道がなされれることは視聴者として不愉快なことはもとより有益な情報でもないし社会的な知識にもなりえません。

テレビ局が一部の人しか該当しない出来事を、さも有用で最新のニュースかのように扱うのは社会に寄り添った立場で働く労働者を無視した差別的報道ではないでしょうか。

通信ネットワークを利用してリモートワークの実現が可能なのは、まだ一部の人達ではなく、この先近い将来もまだまだ一部の人達です。

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コロナの影響で直ぐに接客商売が無になることは考えられず、医療や介護、製造や建設、農林水産業など様々な分野の業種がこの先も必要であるのは間違いありません。

テレワークが可能であるということは、いわばホワイトで恵まれた職業に就いている、またはそうした立場にある人であるといっても良いでしょう。

それを、感染防止のためにテレワークを推奨しましょうなどとメディアが一般視聴者を巻き込み無神経に取り上げるのは直接社会に係わって働く人達を無視した差別的な言動ではないでしょうか。

大半の労働者はテレワークができない立場なのです。

少なくとも、今回のコロナ騒ぎの記憶が残り続けるうちは私達が働く産業の割合に大きな変化はないことでしょう。